【外国の方向け】日本の就職活動で必要な職務経歴書の書き方を解説

日本における就職活動では、履歴書に加え職務経歴書が必要です。日本の職務経歴書の書き方をマスターしておくことは、就職活動をスムーズに進める上で非常に大切なポイントになります。そこで今回は、日本で就職活動をする外国の方を対象に、日本の職務経歴書のフォーマットや具体的な書き方の注意点について徹底解説します。

職務経歴書とは?

 

日本の就職活動で必要な職務経歴書の特徴や、履歴書との違いをわかりやすく説明します。

 

職務経歴書の概要

職務経歴書とは、日本と海外を含め、企業で働いた経験がある人が用意すべき応募書類です。そのため、基本的に大学卒業後に就職活動をするなど、職務経験がない場合は用意する必要はありません。

 

企業の採用担当者は、職務経歴書を通して応募者のこれまでの業務経験やスキルを把握した上で、それらを今後の業務でどのように活かせるかといった点に着目し、採用活動を進めます。応募者は、職務経歴書でこれまでの経験を効果的にアピールすることで、就職活動の書類選考の通過率を上げることが可能です。

 

履歴書との違い

日本ならではの就職活動の応募書類として履歴書があります。履歴書は、応募者の氏名や住所、連絡先などの個人情報をはじめ、これまでの学歴から職歴、取得した資格など、応募者の基本プロフィールを確認するための書類です。

 

一方で、職務経歴書はこれまでの業務経験の詳細やスキルにフォーカスした書類となっています。企業に入社したら、具体的にどのような成果を発揮できるのかをアピールすることが主な目的です。

 

職務経歴書に記載すべき5つの項目

日本の職務経歴書は、履歴書ほど決まったフォーマットはありませんが、記載すべき項目は網羅することが大切です。ここでは、最低限押さえたい職務経歴書の項目を5つ解説します。

 

日付と名前

職務経歴書の右上には、日付と氏名を記載しましょう。日付は、職務経歴書を作成した日ではなく、提出する日を記入します。氏名は、ローマ字表記で構いません。

 

職務要約

これまでの職務経歴の要約を記載しましょう。大学卒業後から現在に至るまでのキャリアについて、現職または前職の業界や会社名、在職期間、担当していた業務などを、流れがわかるように200字ほどで簡単にまとめます。

 

職務経歴

具体的な職務経歴として、会社概要や職務内容や実績を会社ごとに記載していきます。働いたことがある企業が複数社ある場合は、直近で働いていた、または現在働いている会社が一番上に記載されるようにしましょう。会社名の右側には、在職期間を「2018年4月〜現在」「2017年4月〜2020年5月」のように記載します。

 

会社概要は、会社の簡単な事業内容の説明と従業員数や資本金などの情報を、一行程度でまとめます。

 

職務内容は、配属先の部署名と在籍期間、役職がある場合は役職名を記載するほか、具体的な業務内容と実績を箇条書きで記載するのがポイントです。

 

例えば、「新規開拓営業で◯◯件の実績を上げ、年間でトップの成績を獲得」「店舗の売上を120%アップさせた」「部下6名のマネジメント経験あり」など、数字をまじえて具体的に記載すると、イメージしてもらいやすくなります。具体的な成果の記載が難しい場合でも、自分が携わった業務はなるべく多く、詳細に記載することが大切です。

 

スキル

これまでの職務経験から培ってきたスキルのなかで、今回の就職活動でも活かせると考えるスキルを3〜5つほどピックアップし、それぞれ箇条書きでまとめます。スキルは企業に対する重要なアピールポイントになるため、今回の応募職種に求められるスキルを確認した上で、企業で活かせる自分自身の強みを見極めることが大切です。

 

「マネジメント」をスキルとして挙げる場合は、新人育成やOJTの実施、ノルマ達成に向けた施策の検討と管理実行などが記載できます。パソコンスキルとして、ExcelやWord、PowerPointが使える場合は、それぞれ「会議資料の作成ができる」「アニメーションを用いたプレゼン資料が作成可能」など、具体的にそれぞれのツールを使い何ができるのかを記載しましょう。

 

スキルの欄では、語学スキルもアピールしましょう。外国人の場合は、英語をはじめ外国語を話せる点が日本人と差別化できる重要なアピールポイントになることがあります。母語に加えて他の言語のスキルもある場合は、「ビジネスレベル」「日常会話レベル」などと、語学のレベルと一緒に記載します。英語を外国語として話す人は、TOEICやTOEFLの点数を記載すると、レベルがイメージしやすく効果的です。日本語のスキルとして、日本語能力試験でN1やN2を取得している場合は、日本の企業で働く場合に大きな強みとなるため、ぜひ記載しましょう。

 

自己PR

自己PRでは、これまでの経験から培った強みを、今回応募した企業でどのように活かし何を実現できるのか、実現したいのかを記載する必要があります。ただ自分自身のスキルや強みを説明するだけでなく、それらをどう活かせるかというポイントまで言及することが大切です。

 

応募先の企業の職種や業務内容によって、アピールすべきスキルが異なる場合があるため、求人票はもちろん企業の採用ホームページなども事前に確認した上で、自己PRを考えましょう。

 

職務経歴書の作成で意識すべき3つのポイント

職務経歴書を作成するときは、以下の3つのポイントを意識しましょう。

 

1つ目は、日本語の誤字脱字に気をつけることです。パソコンで作成する場合は、漢字の変換ミスに注意し、手書きの場合も漢字や送り仮名のミスがないかどうか、書類作成後の最終チェックで念入りに確認しましょう。

 

2つ目は、文字サイズやフォントを統一し、見やすくまとめることです。職務経歴書はフォーマットが決まっていない分、自分自身で文字サイズやフォントを統一するほか、職務経歴などは箇条書きでまとめたり、重要ポイントや見出しは太文字にしたりするといった工夫が必要です。読み手の立場に立ち、読みやすい職務経歴書を作成することが非常に大切となります。

 

3つ目は、応募先の企業で活かせる経験やスキルに限定して情報を記載することです。企業に対してこれまでの経験や実績をアピールしたいばかりに、今回の応募職種に活かせないようなボランティア経験や学生時代のアルバイト経験、趣味や特技まで記入すると、情報が多すぎで大切な情報が伝わりにくくなります。職務経歴書では、応募先の企業で活かせる経験とスキルを簡潔にまとめることを意識しましょう。

 

まとめ

外国人が日本で就職活動する際に知っておきたい、職務経歴書について解説しました。日本では、応募者のプロフィール情報を記載する履歴書とともに、これまで企業で働いた経験がある場合は職務経歴書の提出を求められるケースが一般的です。職務経歴書のフォーマットは基本的に自由ですが、記載すべき5つの項目はしっかり押さえるようにしましょう。

 

特に職務経歴は、なるべく詳細に箇条書きでわかりやすくまとめることと、スキル面で仕事に関するスキルはもちろん語学スキルも記載すること、自己PRで自分の強みをどのように活かせるかをアピールすることが大切です。それぞれのポイントをふまえ、企業の採用担当者にささる職務経歴書を作成し、就職活動をスムーズに進めましょう。